貧血は自覚症状がなくても、仕事の能率低下の原因になり得ます。従業員が貧血に悩んでいる場合、職場においても労働力の損失に繋がる可能性があります。しかし、本人はその状態に気づかないことが一般的で、健康診断結果にもあまり注意を払わないことがあります。貧血が確認されても、医療機関を受診することで解決できるため、企業としては従業員に対して適切な受診を奨励する取り組みが重要です。
「たかが貧血」と軽視すべきではない理由
Hb（ヘモグロビン）検査は、年齢や性別によって異なる基準がある中、男性で13g/dl、女性で12g/dl以下の場合に「貧血」とされます。全体の約8％が貧血で、特に月経のある若い女性では2割程度が貧血基準を満たすとされています。貧血の主な原因は鉄欠乏性貧血で、月経やダイエットが一般的なトリガーとなります。
貧血が見られても、本人は症状に気づきにくく、職場でもその影響が過小評価されることがあります。貧血は労働力の低下や脳機能の低下を引き起こす可能性があり、これに気づかないままだと大きな損失となり得ます。従業員がHb10g/dl以下の貧血状態であれば、積極的に医師の受診が推奨されます。産業医は労働者が自身の健康に気づき、適切な対策を講じるようサポートする必要があります。
貧血への対応方法とは？ 大きな病気が隠れていることも
貧血の治療には、主に鉄剤の内服が用いられます。食事改善やサプリメントは予防に効果的ですが、進行した鉄欠乏状態には不十分です。医師が処方する鉄剤には高濃度の鉄が含まれ、1ヵ月でHb値の改善が見られます。しかし、服用を中断すると再び鉄欠乏が生じるため、通常は数ヵ月の内服が必要です。副作用も改善され、抵抗感がある場合は新しい薬剤を試すこともできます。
貧血の女性は婦人科疾患に注意が必要で、生理痛がひどい場合は内科と婦人科の双方を受診すべきです。一方、中高年の男性や閉経後の女性で貧血が見られる場合は大腸がんの可能性があり、早急な診察が必要です。従業員に対しては、貧血の診断があれば医療機関を受診するよう勧奨し、社風や教育によって積極的な健康管理を促すことが重要です。
